トップページ　＞　楽しむ　＞　イベントスケジュール　＞　平成22年度教育改革国際シンポジウム「教育研究におけるエビデンスとは」

平成22年度教育改革国際シンポジウム「教育研究におけるエビデンスとは」

「教育研究におけるエビデンスとは」－国際的動向と先行分野からの知見－

　先進諸国では、近年、教育政策研究へエビデンスを活用することへの関心が高まっています。
　その背景としては、イノベーションや経済成長の要因として教育や知識の重要性が認識されてきたこと、教育費支出のためのアカウンタビリティ（説明責任）が求められていること、教育研究の質や有効性に対する保証が求められていることなどが挙げられます。本シンポジウムでは、エビデンスとは何なのか、どのようなエビデンスが政策に活用できるのか、国内外の研究者をお招きし、国際的動向を明らかにすることで、日本の教育政策に資する研究の在り方を探ります。

日　時	2010年9月10日（金） 13:30～18:00
場　所	文部科学省講堂（千代田区霞が関3-2-2　中央合同庁舎第７号館　東館３階） →地図（文部科学省のホームページに移動します）
定　員	600名（申込み先着順）	両面チラシ(PDF1.17MB)も　　併せてご覧ください（国立　　教育政策研究所のサイトに　　移動します）
参加費	無料、同時通訳あり
内　容	◆主催者挨拶(13:30～13:40) ◆基調講演(13:40～14:20) 「教育の効果を実証する─OECD/CERIのプロジェクトをふりかえって」(仮題) トム・シュラー　前OECD教育研究革新センター長 ◆セッションⅠ(14:20～15:20) 「英米におけるエビデンス活用の現状と課題」トーマス・クック　ノースウェスタン大学教授デイビッド・ゴウ　ロンドン大学教育研究所教授、EPPIセンター所長 ◆セッションⅡ(15:40～16:40) 「先行分野におけるエビデンス活用の現状と課題」津谷喜一郎　東京大学大学院薬学系研究科医薬政策学　特任教授秋山薊二　関東学院大学文学部現代社会学科教授、国立教育政策研究所客員研究員 <コメント> 惣脇宏大学入試センター理事、前国立教育政策研究所次長 ※シンポジウム終了後に、登壇者をお招きしてのレセプションも開催します（3,000円程度の会費制）
主　催	国立教育政策研究所
申込み	↓インターネットでのお申込みはコチラ↓　　　http://www.nier.go.jp/06_jigyou/kyouiku_sympo_h22/index.html （2010年9月6日（月）締切り）ファックスでのお申込みＦＡＸ．03-3423-4108
問合せ	参加申し込みに関する問い合わせは、株式会社ザ・コンベンション（電話03-3423-4180）まで
参照先	http://www.nier.go.jp/